旺文社刊の雑誌「Argument」から1998年秋号の誌上座談会「小学校の英語は今こう進められています！」では，先進的な実践校の先生たちが話し合っている。実践校はアシスタントの外国人も多い、かなり恵まれた環境である。そのアシスタントに先生も「子供たちとともに英語を学ぶ人という感じ」になっている。「子供たちが教師自身の学ぶ姿を見ることで，英語への抵抗感をなくし，積極的に英語に親しもうとする姿勢が出てくるのではないか」というあたりが現実的なやり方なのだろう。

　これにＡＴＲグループのような科学技術の力も借りれば，遅れていた「通じる英語」の教育も少しはましになるかも知れない。しかし，抱えている問題は大きいと指摘する声がある。

　渡邊時夫・信州大学教授による「公立小学校での英語教育を考える視点」は，小学校３年生以上に英語を正式の教科として導入した韓国が，大学改革の中で小学校教員志望者が非常に手厚く英語を勉強するよう制度化し「数年後には英語教員確保の心配はなくなる」と紹介，「韓国と比較するまでもなく，わが国の対応は甘いと言わざるを得ない」と述べている。(了)

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